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半導体市場はインフレの進展や金利上昇などマクロ環境の悪化を受けて、2022年後半から在庫調整局面に入ったことから、23年は年間通じて厳しい状況が続くと見られており2019年以来4年ぶりのマイナス成長になる見通しです。電子デバイス産業新聞のご紹介です・・。半導体の在庫調整局面の状況を反映して半導体製造装置市場も、これまでの高い成長率から一転して23年は足踏みを余儀なくされます。業界団体のSEMIでは23年半導体製造装置市場を前年比16％減の912億ドルと予測。22年7月時点では1200億ドルのプラス成長を見込んでいましたが大幅に下方修正したかたちです。
日本半導体製造装置協会（SEAJ）がまとめた日本製半導体製造装置の23年度（23年4月～24年3月）販売額は前年度比5％減の約3.5兆円。こうした下降局面において、東京都内でSEAJ主催の新年賀詞交歓会が開催されました。参加企業からは足元の厳しさから悲観的なコメントが大勢を占めると予想されましたが、今のこの踊り場を24年以降の次の波（サイクル）に向けた良い「助走期間」になると前向きに捉える向きが多かったようです。2020～22年は半導体製造装置市場が歴史的な高成長を遂げた期間であり、この間製造装置メーカーの多くがフル生産に追われ、そして部材不足に見舞われました。積み上がった受注に対応するのが精一杯というのが本音のところで、工場の生産効率改善や次世代、次々世代に向けた製品開発など腰を据えて行う取り組みを満足にできなかった側面もあります。装置メーカーでは今の調整局面をこうした改善活動や研究開発などに充てる好機と考えているところが意外にも多く、24年以降の回復期に向けてしっかり体制を整えていきたいと考えているところが多いようです。現在は厳しい局面を迎えている半導体市場。ただ、中長期での成長トレンドは不変で、デジタル化や脱炭素化を背景に、今後も高い成長が期待されています。この調整局面をうまく「助走期間」として利用したところが、次の回復期により一層飛躍できることになりそうです。
