技術屋のサブスク
こんにちは、皆さん。今回は、日本半導体製造装置協会（SEAJ）が発表した半導体製造装置の需要予測についてお伝えします。SEAJは、東京都内で行われた会合で、2023年度の日本製半導体製造装置の販売高予測を明らかにしました。その結果、メモリーを中心とした設備投資の回復が遅れたため、2023年度の販売高は前年度比23%減の3兆201億円と予想されています。しかし、良いニュースもあります。24年度にはメモリー市場が復調し、さらにロジックのファウンドリー（製造工場）への投資も活発化する見込みです。また、新型CPUの投入や生成型AI（人工知能）の活用拡大により、データセンター向けサーバーやパソコン、スマートフォンなどの需要も回復すると予想されています。その結果、24年度の販売高は前年度比30%増の3兆9261億円に達する見通しです。さらに、SEAJは今後も堅調な投資が続くと予測しており、25年度には販売高が同10%増の4兆3187億円に達すると示しています。一方、中国がハイテク分野での米中対立を背景にガリウムなどのレアメタルの輸出規制を行っていることが影響要因として指摘されています。
河合利樹会長（東京エレクトロン社長）は就任後の発言で、「規制の状況は注視していく」と述べながらも、「もう少し状況を精査する必要があり、判断は時期尚早」とコメントしています。半導体製造装置の需要予測は、産業界における今後の展望を知る上で重要な情報です。これからの技術革新や需要の変動に注目し、日本の半導体産業の発展に期待しましょう。それでは、今回のニュースをここまでとさせていただきます。次回もお楽しみに！
