「働き方の最適化とは②」（１１２１号）からの続き・・大規模かつ長期間にわたりテレワーク中心で仕事をしてきたなかで、「従来の対面コミュニケーションで当たり前のようにあったものが失われ、少し生産性が落ちてきた」や「出社にかじを切る」といった話をあちこちで聞くようになってきました――。２０２１年９月３０日の緊急事態宣言の解除後、出社に切り替えた企業は少なくありません。東京商工リサーチの調査によると、資本金１億円以上の大企業1１２５０社のうち２８.４８％が、宣言解除後に出社率を引き上げました。そして、７.４４％の企業が在宅勤務制度を取りやめました。なぜ、オフィス回帰の流れが強まってきたのか。感染リスクがいくらか低減したことが大きな要因の一つではありますが、それだけではありません。オフィス回帰に向かう企業は、「対面でのコミュニケーションを通して意思疎通を高めたり、自然発生的な交流やチームワークの形成によって生産性を高めたりすることに期待しています。意思疎通や信頼構築、自然発生的な交流などは、ZoomやTeamsで集まり、必要な話だけをして接続を切る、というオンライン特有のコミュニケーションからは生まれにくいと考えられています。
一方、先の東京商工リサーチの調査では、緊急事態宣言の解除前後で出社率を変えていない企業の割合も４２.５６％を占めています。テレワークが相当に根付いている様子がうかがえるのです。コンピューター周辺機器メーカーのロジテックはグローバルで約７０００人の従業員を抱えています。スイス本社が実施した調査によると、ハイブリッドワークを実践している従業員は2021年時点で全従業員の９６％に達しました。目を引くのは出社が「週に数日」という従業員の割合です。「オフィスへの出社日数が１～２日で残りはテレワーク」という従業員は全体の４０％、「同じく２～３日」の従業員は３８％にのぼります。こうした働き方が当たり前になっているというのです。従業員はどういった事情で出社するのか？ハイブリッドワークが全社に浸透したロジテックでは、その理由もかなり明確になっています。「実に70％の従業員が、グループでのコラボレーションと他者との雑多な交流を目的に出社していることが分かりました」弊社の働き方の選択肢を増やし、個人に合わせた働き方が選択でき、従業員の皆さんが楽しく働けて、自分の成長につながり、さらに、みんなが喜ぶものをつくって行きたいと思います。進めていきます。
エンジニアリング事業部・最近の実績☆☆AtoZtoA
