オンラインセミナーイベント「Global Semiconductor Day Spring 2022 ～ポストコロナのグローバル半導体産業・最新動向～」を開催されました。半導体産業の主要企業・団体の専門家・有識者によるセッションとパネルディスカッションを通して、将来像などについて議論が交わされました。内容をご紹介致します。
OMDIAの南川氏は「世界のDX／GXで半導体需要はどこまで成長するか」と題して講演されました。IoTをベースとしたスマート社会が高齢化やエネルギー不足、都市集中化、水・食料・医療の不足といった課題を解決すると話し、半導体市場が次の成長期に入っていることを解説。カーボンニュートラル政策やメタバース実現に向けた投資が拡大するなかで、シェア回復のチャンスが30年ぶりに訪れていると述べられました。
続いて、経済産業省の西川氏が「これまでの半導体産業戦略と今後の製造基盤強靭化に向けて」と題して講演。半導体サプライチェーンが不安定化するなか、今後は製造装置や素材についても生産基盤の強化を通じた確保が必要になるとの見解を示しました。日本が次世代半導体に参入するラストチャンスであり、日米のパートナーシップや産官学一体での人材育成に一層力を入れていくと語られています。
OMDIAの杉山氏は「2022年の注目市場動向分析、動き出したDX／GX投資を紐解く」と題し、車載とデータセンター（DC）市場の成長が半導体の成長を牽引していくと語られました。車載半導体市場は26年までのCAGR（年平均成長率）が14.7％と高成長を継続。通信の遅延を抑えるためエッジDCが拡大し、ロジック分野でArmやRISC―Ⅴの攻勢が始まったことにも言及しました。
シリコンウェーハメーカーの（株）SUMCOの阿波社長は「新しい成長段階に入った半導体産業」と題し、300mm先端プロセス用を筆頭にシリコンウエハーも高い需要増加が続く見通しを解説。DCや車載といった新しい半導体用途がウエハー需要を押し上げ、22～26年のウエハー需要は枚数ベースでCAGR（年平均成長率）9.4％と予測して能力増強に取り組んでいる背景を説明しました。
中国の22年の経済成長率が4％台にとどまるとみているエコノミストの柯隆氏は「中国は外交政策の転換が必要」と述べ、ルールベースの国際社会に対応していく必要性に言及しまし。日本経済新聞社の中山氏は22年夏以降の旅行の予約が大きく伸びている現状から「コロナが沈静化すれば、リベンジ消費の拡大が見込める」と下期の見通しを語り、これらを受けた東海東京調査センター の石野氏は「日本はかつてないほど世界から注目される国」と述べ、昨今の円安、エンジニアの質や給与水準などから海外企業のさらなる進出が大いに期待される未来を展望しました。
エンジニアリング事業部・最近の実績☆☆AtoZtoA
