技術屋のサブスク
ここ最近、生成AIの「ChatGPT」（チャットジーピーティー）が大きな注目を集めています。米新興企業のOpenAIが公開したオリジナルテキストを生成できるAIツールで、ユーザーの質問に対して、まるで人間が回答しているような自然な文章で回答してくれます。
2022年11月30日に公開されて以降、利用が急速に拡大し、23年1月には史上最速でアクティブユーザー数が1億人を突破。また同じく23年1月に、マイクロソフト社がOpenAIへ数十億ドル規模の出資を行い、長期的なパートナーシップを締結しました。今後、2つのポイントから社会に根付くサービスになると考えられます。
①プログラミング領域で有効
ChatGPTは非常に手軽に使えるという点ChatGPTのサイトにアクセスして、メールアドレスと電話番号を登録すればすぐに使うことができます。「ChatGPTってよく聞くようになったけど試してみようかな」と思った瞬間に使うことができ、それが史上最速でユーザー数が1億人を超えた理由の1つです。
②ChatGPTに賛否両論が持ち上がっている
新しく出てきた技術にはメリットとデメリットが混在しています。メリットとしては膨大なデータから情報を簡易かつ短時間で収集。整理した文章で回答してくれます。デメリットは、回答に正確性に欠ける場合があります。また、利用者が入力した情報は学習データとして活用されるため、他の利用者の回答として提示される可能性がありデメリットになります。金融機関をはじめ様々な企業や団体では使用を制限する動きも増えています。現在の状況は「ChatGPTはその性能の高さと手軽さから1億人以上のユーザーによって、メリット・デメリットを含め様々な活用方法が精査されている状況」と言えます。間もなくChatGPTが有効に使える領域がはっきりと明示されます。実際、プログラミングの領域ではすでに好意的な意見が多いようです。
ロボットティーチングへの活用も期待されており、マイクロソフト社はChatGPTを活用し、アーム型ロボット、ホームアシスタントロボット、ドローンなど複数のロボティクス機器を自然言語で制御することに成功しています。ChatGPTのような生成AIや高性能AIチャットボットの普及・拡大によって、半導体などの電子デバイスの需要を喚起するのかという点にも注目されています。近年はSNSサービスや、ネットフリックスなどの動画配信サービスといった新しいサービスが普及した際に、サーバーやデータセンターの増強が活発になり、結果として電子デバイスの需要増につながるというケースが多く発生している。つまり、PCやスマートフォンといった電子機器の需要動向だけでなく、新しいITサービスも電子デバイスの需要動向に大きな影響を与える存在となっており、そうした視点で見るChatGPTも電子デバイスの需要と関連性が出てくる可能性があります。またChatGPTは深層学習アルゴリズムを使用しており、大量の計算リソースを必要とするため、多数の半導体チップが必要になります。半導体需要を喚起に期待大ですね。
